12月１3日の時点での自分のことです。既に述べましたが、僕は、最近は政治的なものごとの入手先のほとんどがユーチューブ（ＹＴ）です。いろいろ見させてもらったうえで、自分で考えるという作業をしています。地上波テレビの政治関連番組を視聴すると体調が悪くなるので見ませんが、二つの新聞紙を購読して、ＹＴとのフィードバックをしています。僕は、ごく最近では、篠原常一郎氏・及川幸久氏のYＴ（多くのＹＴの中でも、オリジナル・ソースにかなり近い情報源を持っていると認識されていると思われる）から教えてもらうことが大変多い。他の保守的言論を提出されているユーチューバの多くも、この二名が発信するＹＴを参考にしているという話が多いようです。他には、藤井厳喜氏の解説や松田政策研究所のチャンネルでの解説は勉強にもなりますし、基本的に自分の人生観の根本とシェアしているという実感があります。その他、大紀元ニュースやDEEP MAX（中共のことに詳しい）や最近では深田萌絵（ＩＴのことに詳しい）などでも勉強していますが、他にも沢山のＹＴのサーフィンをしています。通常は同じ保守的な立場で発言されて頼もしく思える、渡邉哲也・ケント・ギルバート・上念司の各氏は早々に「残念ながらバイデンが次期大統領になってしまった」ということとその後の対応についての解説をしていたようです。情報力や解析力は非常に豊富だと思いますが、頭が良すぎる人の欠点が出たと思います。時には知性よりも正義が大事なこともあるということで、今後も期待しています。
現在の米大統領選についての僕のネットサーフィンは、数年前にBABYMETALについてのサーフィンを一年以上続けた時のような熱狂的な集中に、時間的には匹敵しています（➞拙著「Road to BABYMETAL」：この本では、戦後の日本のいわゆる知識人が、日本古来の文化を守らずに、世界標準という幻想に日本を汚染させようとしてきたことを１章を設けて批判しました）。
最近アクセスしたＹＴの中で、「リッキー社長」や「すずぽん」という青年がコメントしている内容も時々見てしまうのですが、今の米国の政治力学について含蓄のある判断をされているなあと感じています。もちろん、このＹＴにおける考えは他のユーチューバのそれとそんなに変わるものではないのですが、僕の判断の流れと共通のところがあるように感じました。
もともと、この選挙において、どちらの政策がベターかどうかだったのではなく、共和党と民主党の数合わせがどちらが優勢であるかだけの構図になっていました。議員数や最高裁判所判事の数について、数の計算という「数合わせ」の話ばかりで、今度の不正選挙のことがなくても、今の政治の世界はげんきんで即物的な話ばかりで、一体どうなっているんだという思いでした。自陣の数を優位にするためには正邪あらゆる手段を尽くそうとしていたのは、程度の差はあっても、両陣営に共通しているでしょう。ただ、今回のトランプ陣営が選挙前から後に至るまで極めて順法的であるのは、彼の順法精神に拠るところもあるでしょうが、４年以上にわたって作りあげた長期戦略としての思惑があったことでもあるのかもしれないと思っています。
それはそれとして、民主党側が大規模な不正選挙を決行しました。トランプ大統領側は数多くの提訴を地方や連邦の裁判所に提出しましたが、ほぼ全部手続き的な理由（または、強弁）で棄却相当の扱いを受け続けています。米国の司法当局が正義について斟酌することについては非常に希薄な態度であることを実感しました。法律一般については、法律書に記載された文言に既定されるということは知っていますが、それは実は建前でもあるのです。その間に「解釈」とかいい加減な部分は残されているのです。やはり、こここそは司法当局は「正義」の解釈に戻るべきのはずでしょう。「大規模な不正選挙があった」という蓋然性の証拠は明らかであるので、この状況では「自然法的な正義＝汝、人を殺すな、モノを盗むな」に戻らないといけないと思います。地方や連邦の議員・裁判官・検事・警察・ＦＢＩ・ＣＩＡなどの人々の行動が黒い勢力によって制御されており、特に、民主党の大多数、ＦＢＩやＣＩＡの上層部、司法関係者が黒い勢力の影響下にあるのは誰の目にも明らかです。共和党議員の一部もそうであることが明らかになってきています。
トランプ陣営はずっと司法への空しい提訴を続けていたかに思われました。しかし、提訴は情報を国民の多くに知ってもらうことがその目的のようであるという議論がトランプサポーターのＹＴには次第に出てきました（そうでも思わないと絶望的だからということも事態としてはいえるでしょう）。米国のマスコミが事実を全く伝えないことにどのように対処しようかと考えた作戦が多数の提訴作戦と、特に、公聴会開催だったことが客観的情勢として事実であるように思えるようになってきました。過半の国民が「不正選挙が行われたのに違いがない」という考えになってきたようです。民主党支持者であった人々もそういう人たちが増えてきているようです。
トランプ陣営にとって一見絶望的な今日の時点での状況でも、①激戦州の複数の州議会が１２月１４日までに選挙人を独自にトランプ支持に決めて逆転をねらう、②１月６日にペンス副大統領が選挙結果を拒否する、③戒厳令を発動する（あるいは、軍事法廷で裁く）、などの可能性が法的根拠として残されているとのことは複数のＹＴでの情報筋から教えてもらっています。一番手っ取り速いのは、戒厳令を引けばよいのになあと自分でも思いました。しかし、トランプ陣営は、今後も絶望的かもしれない提訴攻勢を続けるでしょう。それによって国民に事実を知ってもらおうとするでしょう。つまり、必要なら戒厳令の発動の覚悟はしているが（僕はそういう覚悟であって欲しい）、その選択は「下（げ）の選択」であるという賢明な認識をしていると思います。そして、その前の②の選択をもし行わざるを得なかった場合、そのペンスの行動は「いかにも政府権力者の特権を行使した」という批判を受けることは想定されると思います。しかし、この批判はその時点では大したことではなくなっていると思います。何故かといいますと、今までの複数のトランプ陣営からの提訴を司法当局が「黒い勢力の圧力によって特権を行使して」却下したようにみえることと比較して、ペンスの行動の方が許容しやすくて、司法当局の（するべき仕事をサボタージュするという）強権発揮に対する緊急避難の行動であることの理解はされやすくなっていると私は考えるようになりました。①の可能性は少し怪しいと思います。確か、激戦州の３州は数の上では共和党が優勢のようですが、共和党議員の一部が黒い勢力の影響下にある可能性があると思っておかないといけない、ということばかりがおこってきているからです。最高裁が２対７でテキサス州最高裁判事の提訴を却下しましたが、そこは数の上では共和党支持判事がはっきりと多かったとされていたととろだったので、私も驚くやらがっかりするやらしたばっかりだからです。
ところで、こういう可能性はないでしょうか。例えば、今述べました最高裁判事や司法長官の反トランプ的ともみなされる行動について、一部は「出来レース」ではないか？ということです。この１ケ月の間、ずっとトランプ側が成功しない法廷闘争を繰り返し選択しているうちに、黒い勢力に汚染された分子を洗い出すことができているということです。すなわち、反トランプであることを隠せなくなった人々の一部はダミーで、ダミーでない人々だけが実際の汚染人物ということです。僕はあり得ると思います。あの怪しい司法長官でさえも予めトランプの意向を受けているのかもしれないという可能性がゼロではない気もします。
米国の選挙には多額の選挙資金が必要であり、その提供元の代表が米国の金融資本ということであり、それはいわゆる「ウォールストリート」ということになります。金融資本の中でもロックフェラー財閥が歴史的にも現在的にも米国では最大の勢力だということです。歴史的には、英国系のロスチャイルド財閥と米国系のロックフェラー財閥がその双璧だといわれていますが、現時点ではロックフェラーは別にユダヤ系という枠組みを適用するのが妥当かどうかわからないようになっているという考えもあります。現時点では、国境をなくして大儲けをしようという勢力が大方のグローバリストの本質であり、米国ではウォールストリートの連中が黒幕であるということでしょう。
クリントンやオバマの民主党政権の時は、ウォールストリートの意向に強く支配されていたとされますが、ブッシュ共和党政権の時も同じようにグローバリストの金融資本と結びついていたようです。ただ、クリントン・オバマの民主党政権は、特に親中思想が著しく、それ故、総じて反日的であったのです。最近の民主党政権の大罪は犯罪国家の中共との経済関係を中心に利潤を得ようとの政策を採ったことだと僕は思います。ところが、トランプ政権は、ブッシュ政権とも違って、一貫して反グローバリズムを目指し、生産拠点を自国に戻して国民の雇用と賃金を改善しようとしているのです。それ故、トランプ政権は金融資本と結びついている共和党の中からも十分な支持を得られないようです。彼が柄が悪いからでは決してありません。彼は優秀なビジネスマンであることの能力を政治の場で果敢に発揮していると僕は思います。小ブッシュは明らかに反トランプのようです。トランプ政権はウォールストリートの圧力に抗している貴重な政権なのだと思います。それが辛うじて成立しているのは、トランプに見識がありかつ大富豪だからです。それでも、バイデンの選挙資金に比べては苦しい台所ということです。
まあ、僕としては、強力過ぎる金融資本に抵抗し続けることは残念ながら困難なことかもしれないと思うところでもありますが、少なくとも中共とズブズブになっている民主党政権は是が非でも排除しなければならないと思います。トランプ政権の４年間には米国は戦争をしなかったし、日本には悪いことは何もありませんでした。そして北朝鮮の拉致被害者についての応援を表明をした唯一の大統領だったのです。トランプを応援しない日本のマスコミはコミュニストであり非国民であるという暴論への反論はあるのだろうか？
さて、この大統領選におけるバイデン側のなりふり構わぬ不正選挙行為は、前回の大統領選でヒラリーが敗れたことから、その時よりも強力な不正選挙をせざるを得なかったのでしょう。それでも酷かったけれどバレない可能性がまだあったかもしれない程度の構造的不正だったかもしれません。ところが、開票経過で「あれー、今回もまた負けてしまう」ことが明らかになったところで、あまりにも杜撰な不正行為を急遽追加せざるを得なくなって、バレてしまったということでしょう。「バイデンジャンプ」のことです。４年間の実績により、トランプ政権への国民の支持は明らかに増えていたようです。不正の証拠は出揃っているので、民主党は出口が見付からずに固着してしまっているに違いないでしょう。このまま無理やりバイデン政権になってしまったら、世界中から「米国は第三世界の国と同列の国家だった」との認定をされるので、国際上の立場が急落して支配力が低下することは必至でしょう。ディープステイトとしても金儲け上でもヤバくなったと認識しているはずです。ディープステイトの影響下の米国のマスコミも揺れ出していると思われます。ここまできたら、ディープステイトや民主党の損得から見ても、取り繕いのできる形でトランプ政権を認めざるをえないと思います。僕はもちろん素人なので、どういう手順でそうなるかは本当はわかりませんが、「大失態をしてしまったので、出来るものならソフトランディングをしたい」と考えるしかないのではありませんか。秘かに司法取引のようなやり取りがあるのかもしれないと僕は思います。
4年前の民主党の大統領候補選出の時に、実はサンダース候補が優勢だったのにウォールストリート・ディープステイトと緊密なヒラリー・クリントンが構造的不正選挙に力を借りて勝ったということらしいです。このことは、この時点で共和党は感づいていた可能性があります。初めての女性大統領という期待とともに行われた大統領選は、ヒラリー陣営の読みは「多分勝つであろう」ということで、「不正選挙はしなかった」あるいは「彼らにとって普通の程度は不正選挙を行った」ということであったが、予想に反してトランプが勝ってしまったということだと思われます。トランプ陣営では、民主党が構造的な不正選挙を行うことをこの時点で知っていたとするならば、今回の選挙については、４年越しの壮大な「おとり捜査」のプランを立てていた可能性があるという議論も聞きました。
バイデン候補の息子のハンター・バイデンのパソコンの中の情報が洩れて、最終的にジュリア―ニ（トランプの個人弁護士）がその情報を握っていて、一方でＦＢＩがなかなか捜査を開始しなかったという事案は、タイミング的にトランプ陣営の巧妙な罠にバイデン側が引っかかった可能性があるのかなと僕は思うところがあります。大の大人が、怪しい情報が満載の自分のパソコンを赤の他人の修理業者に出すという行為は僕には「あり得ない」と思うからです。彼が薬物中毒で正常な判断ができないのだという意見はありますが。この事件については、まったく腑に落ちないのですが、ハンターがパソコンに入っていた情報のように中共との私利私欲の共同行動があったことは事実だろうと思います。
さて、ここからが今日のポイントですが、２００１年９月１１日の米国の同時多発テロ事件のことです。僕は、以前、知人から「あの事件はＣＩＡなどが起こした事件に違いない」という意見を聞きました。その時は、「陰謀論」の好きな人だなあと思っていました。しかし、今回の大統領選挙に関して、ここまでの酷い不正を民主党やＣＩＡやＦＢＩや司法当局がグルになってするということは、「利益のためならなんでもあり」という彼らのやり方が衆目のもとに曝け出されたということです。だから、簡単に「陰謀論」といって退けることができるのか疑問になってきました。世界はそういうことが横行しているのだと。知人の根拠は、ツインタワーへの最初の旅客機の突っ込み前からの録画の状態についてのことです。「まるで映画のように画像としては完璧な構図であり、手ブレもなく、職業的な撮影機械で撮影しているかのようです。撮影者があの激突を予測せずには無理に違いない」ということです。撮影者はＣＩＡの協力者かＣＩＡとグルになっているマスコミの一部だろうということです。
さらに彼は「ディープステイトは十年とか数十年とかに１回くらいに戦争や混乱を引き起こすことによって莫大な金儲けができるということです。第二次世界大戦後も米国はあちこちで戦闘行為をほぼ定期的にやっていたでしょう。戦争は日進月歩で性能が更新されていく兵器の在庫処分に一番有効な対策ですね」という意見でした。日露戦争の時に日本はウォールストリートのユダヤの金融組織に資金を借りることができて、何とか勝利を得ることが出来ました。戦争の場合は、当事者の両側に資金を貸すこともある可能性もありうることですし、どちらの国が勝つのかはわからないが、最終的に長期的には貸した方は儲かるということです（日本はこの日露戦争において生じた負債を第二次大戦後の最近になってやっと完済したらしいです）。
追記（12月15日）：正直言いまして、ディープステイトのこととかユダヤ系の金融資本の闇は、特に、僕のような人間には判りにくいのでして、詳しく研究された複数の人々の解説内容から教えてもらって、その中から自分なりの受け取り方をする以外にはありません。林千勝氏のＹＴ（12月3日のSakuraSoTV) によりますと、今の米国のウォールストリートを拠点のディープステイト（ＤＳ）の実質はロックフェラー財閥であり、英国ロスチャイルド財閥は「米国の非ＤＳ」と認識されています。トランプは、ＤＳへの対抗としてか、後者からの財力的支援を受けているということです。林氏によりますと、ロックフェラーは古くはロスチャイルドに手ほどきを受けて米国に勢力を得てきたということですが、現在は仲間というよりは対抗相手の点が多いようです。２００１年９月１１日の米国の同時多発テロ事件の黒幕はロックフェラーであるという解釈は米国においても一定の人々に信じられるようになっているという解説もされています。
ロックフェラーはその古くから、社会貢献としては公衆衛生・教育と公民権の拡大に力をいれていたということです。これは現在の民主党の政策に親和性のあるものです。このことで思い出しましたが、ニューヨークには1901年に設立されたロックフェラー大学という私立大学があり、ここはほぼ医学・生命科学に特化した教育研究施設で、ここに在籍したうちの２８名のノーベル賞受賞者がいるようです。最近までの免疫学の領域では、この大学の出版部から発刊されている The Journal of Experimental Medicine（実験医学雑誌）が最高峰の雑誌と認識されてきました。なお、自然科学全体における短報雑誌の最高峰は、長らく英国の商業雑誌である「Nature誌」でした。そして、世界最大の医学研究機関である米国・国立衛生研究所（ＮＩＨ）はそれに先立って設立されていますが、ここの在籍者には100名以上のノーベル賞受賞がいるようです。ロックフェラーは設立から現在に至るまで大きい貢献をしてきたと思われます。現在は首都ワシントン郊外のメリーランド州ベセスダ市にあり、直ぐ近くに世界最大規模の国立医学図書館や海軍病院（レーガン大統領が暗殺未遂の拳銃で負傷した時に搬送された）が集まっています。ＮＩＨは国内外への科学研究費の支給の決定をも行うという隠然とした権力が集中されており、日本におけるＳＴＡＰ細胞事件は、当時の理化学研究所がこのＮＩＨに相当する機能を獲得する法案を通してもらうために、その首脳陣が勇み足をしたものだと私は思っています。レーガン大統領が銃撃された１９８１年に私はこのＮＩＨ・ＮＣＩ（国立癌研究所）に在籍していました。当時は「ＮＩＨは予算はなく決算だけがある」と豪語できるというのが、働いているものの認識でした。ＮＩＨ・ＮＩＡＩＤ（国立アレルギー感染症研究所）は今年のコロナ禍の発生元である中共の武漢研究所への何らかの支援をしていた可能性があると言われるようになっています。この件で日本にも知られるようになった所長のファウチ博士は当時からこの研究所に在籍していた有名研究者でしたが、１９８４年から現在に至るまでの３６年もの長期にわたって所長を続けており、隠然とした権力を維持していると思われます。
ところで、私は、林千勝著「日米戦争を策謀したのは誰だ」を購買していました。実はまだあまり読んでいませんでしたが、ロックフェラーに操られた左巻きの民主党・ルーズベルト大統領が日米戦争を仕掛けたということを解説されています。別のところで知ったことですが、ルーズベルトに予想外に破れてしまった（降ってわいた大恐慌への対策が遅れて、それまで大人気であったフーバ氏への民意が変わった）共和党・フーバー前大統領（注釈参照）は、戦後、マッカーサーと対談した記録があり、そこではフーバーが戦争を仕掛けたルーズベルトの人格自体を厳しい言葉で罵っております。マッカーサーは日本でのＧＨＱ司令長官を退いた後、戦時のヒーローとして盛大な凱旋パレードを受けた後に米国議会でスピーチをしたのですが、ここで「日本の戦争は、実は、自衛戦争だったと私は思うようになった」と驚くべき発言をしたのです。これらの日本にとって実に重要な資料（時の米国の指導者の二人ともが「米国が戦争を仕掛けた」「日本は自衛の戦争をした」と証言した）は、腹立たしいことに、戦後の日本の政府・官僚・教育・マスコミは故意に隠蔽してきました。マッカーサーは、この発言で、ほぼ約束されていた次の大統領の席を失ったのです。第二次世界大戦の欧州戦線における英雄の方のアイゼンハウワーが大統領になりました。フーバー元大統領とマッカーサーの対談は戦後しばらく経ったある時期に行われたようです。
「降ってわいたコロナ禍で再選確実と思われていたトランプが面倒な状況に陥っている」ということから出てきた「武漢コロナは中共が故意に世界に拡散した」という考えは、戦前のフーバーの大統領再選が敗北に終わった悪夢の繰り返しのようだという認識と関連があるように感じています。また、ＷＨＯを巻き込んだディープステイトが本当の黒幕という陰謀論も論じられています。
（注釈）藤井厳喜ほか著「フーバー大統領が明かす日米戦争の真実」勉誠出版、2019.
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